アーカイブ : 2017年07月26日

SEO対策は費用対効果に見合ってる?

お世話になっております。

ダブルループの福田です。

 

今日はSEO対策のあるべき姿について、

検索結果1〜20位でどれくらいクリック率が変わるのかという

データに基づいて考えてみました。

 

SEO対策は費用対効果に見合ってる?

クリック率

「最近、SEO対策に力を入れていたんだけど、ようやく成果が出始めて、

●●というキーワードで検索すると、ウチのサイトが10位以内に

表示されるようになったんだよー(エッヘン)」

という話を商売柄よく聞きます。

 

10位以内と聞くと結構スゴイように聞こえますよね。

でも実は検索5位以下は大したことがないというデータが発表されました。

Internet Marketing Ninjas社の発表によると

検索順位別のクリック率は下記の通りです。

 

1位:21%
2位:10%
3位:7%
4位:4%
5位:3%
6位:2%
7位:2%
8位:1%
9位:1%
10位:1%
11〜20位:1%

※引用:Internet Marketing Ninjas社の2017年7月24日ブログより

 

検索結果1位がダントツであることは想像通りと言えます。

一方で5位以下は100回の検索があったとしても、3回しかクリックされません。

 

検索ボリューム(※)が少ないキーワードだと、

検索結果が10位以内と言えどもほぼクリックされていないことになります。

※検索ボリューム:特定のキーワードが検索される回数

 

となると、検索上位になるためにSEO対策としてブログを週に1回、

月に数回書いていたとしても、検索結果10位以内では問合せに繋がる可能性は

とても低いということです。

(あくまで検索ボリュームが少ないキーワードの場合、

またブログ作成というSEO対策を行っている場合の話です)

 

社員1人の時間をそれなりに投下して、検索結果5〜10位までしか対策が

施せない場合は、適したプロモーションとは言えない可能性があります。

 

ただ、ビッグワード(検索ボリュームが多いキーワード)であれば、

5位以下でも効果は期待できます。

 

要するに

「費用対効果に見合ったSEO対策が出来ているか」

ということを冷静に判断し、

WEB戦略を実行しなければいけないということです。

悩む女性

もし、皆さんがSEO対策のためにブログを書いていて、

それなりに検索結果が上昇しているという状況であっても、

上述のように一向に問合せに繋がらない場合がありえます。

 

業界、取り扱っている商品の性質などに応じては

ブログ作成に時間という費用を投下するよりも

WEB広告を出稿した方が費用対効果が高いケースが考えられます。

 

ブログ作成もWEB広告も手段です。

手段と成果(問合せ数など)を検証し、

自社に合った最適なプロモーション方法を選択しましょう。

 

 

facebookユーザー数が大台突破!

お世話になっております。

ダブルループの福田です

 

facebookの勢いが留まることを知りません。

本文にも書きましたが、

全世界で3人に1人がfacebookユーザーらしいです。

 

では他のSNSと比べてどれほどこれがスゴイことなのか!?

という点を、当コラムでまとめてみました。

 

facebookユーザー数が大台突破!

世界

facebook上で告知があったのでご存知の方も多いかと思いますが、

facebookのユーザー数が20億人を超えました。

 

世界の人口が74億人超と言われているので、

3.5人に1人がfacebookを使っているということになります。

SNSプラットフォームにおいてはダントツの数字です。

 

その証拠として・・・

  • Twitter : 3億2800万人
  • LINE   : 2億1700万人
  • Instagram: 7億人
  • Linkedin : 5億人
  • Google+ : 3億人

facebook以外の代表的なSNSのユーザー数は上述の通りです。

※ソーシャルメディアラボより引用

 

各SNSのユーザー数を見るとfacebookの20億人が

どれだけスゴイかが分かります。

 


 

そんなfacebookですが更に機能を強化し、利便性の向上を図っています。

 

最近リリースされたものでは「Wifiを検索」機能がそれに当たります。

スマホでメニューボタン(iPhoneならば右下の三本線)をタップすると

メニュー一覧が表示されます。

その中に「Wifiを検索」というメニューがあるはずです。

 

facebookの説明によると、この機能が追加されることで、

旅行中、とくに電波が入りにくい場所での利用が

便利になるということです。

スマホと旅行

先進国ではインターネットインフラの整備が進んでいますが、

データプランの制限が厳しいなどインフラ整備が遅れている途上国においては

Wifi検索機能によりfacebookがさらに強力なツールになることが予想されます。

 

また、この機能を使うことでfacebookの利用時間が長くなり、

ユーザーがfacebookから情報を得る機会が更に多くなることも考えられます。

 

そうなると我々企業からすれば、facebookに広告出稿することで

彼ら、彼女たちユーザーにリーチできる可能性が高くなっていくと言えるでしょう。

 


 

このようにfacebookはSNSのリーダー企業としての地位を

確固たるものにしていく取り組みを続けています。

 

20億人ものユーザーを抱える媒体を上手く活用して、

顧客開拓のチャンスにつなげていきたい方は

どうぞお気軽に弊社までご相談ください!

 

最後に、こちらもご存知の方は多いかもしれませんが、

20億人突破を記念してfacebookで皆さんご自身の

ニュースフィードのまとめが今なら見ることができます。

詳しくは下記をご覧ください。

facebookニュースルーム記事「Facebook 月間利用者数が20億人突破」

 

 

facebook広告のテキスト量に注意!?

お世話になっております。

ダブルループの福田です

 

今日は久しぶりにfacebookの広告運用について触れてみました。

facebookで広告出稿しているが、

思っていた通りの結果が出ていない・・という方は必見です!

facebook広告運用

 

facebook広告のテキスト量に注意!?

 

facebook広告出稿時にバナー画像を掲載する場合、

画像内にテキストが20%以上含まれると掲載NGになることは有名な話です。

※だいぶ昔ですが、当コラムでもバナー画像の注意事項について触れました。

▼参考記事「facebook広告作成時の注意点(画像編)」

 

このテキスト量20%ルールが少し変化してきたので、

2017年版のfacebook広告出稿時の注意点を今日は書いてみます。

 

facebookでのバナー広告出稿において以前と共通して言えることは

「画像に対してテキストボリュームが20%を超えることはNG」

という点です。

 

2016年以降はもう少し条件が厳しくなってきています。

結論から申し上げるとどういうことかというと・・・・

 

  • テキスト量20%オーバー:広告配信NG
  • テキスト量10〜20%:配信されない可能性あり
  • テキスト量10%前後:配信(リーチ)数が制限される可能性あり
  • テキスト量5〜10%:配信数が減る可能性あり
  • テキスト量0〜5%:設定通り配信

 

このようにテキスト量に応じて、

広告配信数が制限されるようルール改正が行われています。

 

ちなみに今、現在広告出稿されている場合、

広告管理画面において「画像内のテキスト過多」というコメントが

表示されていれば、上記ルールが適用されていることになります。

 

つまり、スピーディーに大きな広告リターンを得たい場合には、

可能な限りテキスト量がゼロに近いバナー画像を用意する必要があります。

 

では、なぜfacebookはテキスト量を制限する広告運用ルールを設けるのか

考えてみましょう。

 

ご利用になられている方も多いと思いますが、

Instagramがテキスト不要の世界を体現していると言えるでしょう。

 

「本当に良い商品やサービスによって得ることが出来た体験は写真というオリジナル画像を通じて伝えることが可能」

ということです。

 

テキストではどうしても煽り系を代表としたキャッチコピーが入ることが

多くなってしまいます。

 

実名制を重んじるfacebookにおいて、

実名(知り合い)ゆえの信頼の高い情報をネットワーク上でユーザーは求めているはず。

と、facebookは考えているのでしょう。※あくまで私の推測ですが。

 

よって、画像においても同様で、

テキストという装飾を必要としない画像こそが

最もユーザーの求めているものと考えられている可能性が高いと言えます。

 

なので、もし今後、皆さんがfacebookにて広告をアップされる場合には、

商品やサービスに関するオリジナル画像、もしくは商品の効果を示す

イメージに最も近い無料素材画像をご利用されることをオススメします。

 

 

PWAでWEBサイトを疑似アプリ化?

お世話になっております。

ダブルループの福田です

 

検索する人にとって有益な情報源になるのが「WEB」

一方検索せずともお知らせが飛んできて喜ばれるツールが「アプリ」

というのが一般的な認識だと思います。

 

実際、私もそのように考えていました。

 

しかし今やWEBサイトをアプリ化できる技術があります。

 

今日はその技術について解説してみます。

 

 

PWAとは?

 

皆さんは、「PWA」をご存知でしょうか。

 

「PWA」とは、

Googleが提供しているアプリとWEBの両方の利点を兼ね備えた仕組みのこと

です。

 

PWAに関してはGoogleの下記ページでも説明しています。

https://developers.google.com/web/fundamentals/getting-started/

 

上記URLを読んでも正直サッパリ・・・・という方も多いと思うので、

本日は簡単にPWAの基礎とそのメリットについて説明してまいります。

 

 

PWAの基礎とそのメリット

 

PWAは、WEBの技術(仕組み)の1つです。

 

では自社のWEBサイトをこのPWAに対応すると

どのようなメリットがあるのでしょうか。

 

 

【メリット1】
WEBサイトをアプリのように利用してもらえることができる

 

PWAの技術によりスマホアプリのように自社のWEBサイト(ホームページ)を

見てもらうことが出来ます。

 

表現が合っているかは不明ですが、

疑似アプリとしてユーザーに使ってもらえるのです。

 

オフライン環境下でもWEBサイトを閲覧することが可能となり、

WEBサイトのユーザーの利用(滞在)時間を延ばすことを実現します。

(できるかもしれません)。

 

 

【メリット2】
最新情報をプッシュ通知することができる

 

これまでメールアドレスなど連絡先のわからない見込客に対して、

最新情報を通知するということが、WEBサイトでは出来ませんでした。

 

それゆえにスマホアプリを開発する必要がありました。

 

しかし、中小企業にとってスマホアプリを開発することは容易ではありません。

 

それが、PWA対応によりアプリのようにユーザーのスマホに最新情報を

通知することが可能となります。

 

 

【メリット3】
アプリ審査不要

 

スマホアプリではリリースする際に審査というプロセスがあり、

これに手間がかかります。

 

PWA対応はアプリではないため、審査が不要です

 

 

【メリット4】
インストール不要

 

アプリ利用者を増加させるときに大きな障壁となるのが、

「アプリをインストールしてもらう」ことでした。

 

ところがPWAの場合は、PWA対応させるのはあくまでWEBサイトですので、

アプリのようにインストールをする必要がありません。

 

WEBサイトをブックマークするような方法でユーザーのスマホに常勤させる

ことが可能です。

 

 

 

このように自社のWEBサイトをPWA対応させることで、このように

多くのメリットを享受できます。

 

 

PWAの重要性が今後拡大する!?

 

では上記のようなメリットにも関わらず、

なぜこのPWAがまだ浸透していないかというと、

PWA対応しているブラウザが限定されていること

が大きな理由です。

※日本で大きなシェアを占めるiPhoneのメインブラウザ「Safari」が対応していないのです。

 

とはいえ、

PWA対応しているWEBサイトがSafariで閲覧できないということはなく、

対応していないブラウザでも一般のWEBサイトとして閲覧できます。

 

これまでは、問合せのあった顧客(見込客)にのみ情報発信を行い、

将来客として育成していたマーケティングですが、

今回紹介しましたPWAを用いれば、ガラッと変えることができます。

 

具体的には・・・

良い情報をWEBサイトにアップし、訪れた人を満足させることで、

疑似アプリとしてスマホにとどめてもらい、最新情報を提供しつづけることが

出来るようになります。

 

つまり、

問合せに至らない見込客に対してもアプローチをすることが可能になる

というわけです。

 

まだまだ一般的に浸透しているとは言えないPWAですが、

以前、紹介したAMP同様、今後のWEBマーケティングにおいて重要性を

増していく可能性を秘めているテクノロジーといえるでしょう。

 

 

TVよりもSNS?

 

ダブルループの福田です。

 

博報堂DYメディアパートナーズ社の調査で面白いデータがありました。

 

10年前と現在の我々が接触しているメディアの割合を示したデータなのですが・・

 

 

 

このように情報を調達する手段が変わってきているというのです。

 

さらに20・30代に限って言えば、テレビの視聴時間をスマホが超えているそうです。

 

背景には、5500万を超えたというスマホ人口の増加が大きく影響しているのでしょう。

 

さて、今日は上のデータに一歩踏み込んでみます。

 

 

 

TVよりもSNS?

 

 

TVと接触していた割合が多かったのは、

静止画や活字データよりも「動画」が面白い(≒情報が得やすい)から、

というのがTV利用の一番の理由だったと仮定します。

 

となると、TVが凹んだ分の情報を・・・・

「スマホの動画で補完している」

と考えられます。

 

実際、facebookでは、

グローバルで80億回/日の動画再生が行われているという事実があります。

 

Youtubeなどの動画メディアはもちろんのこと、SNSなどの動画も今後、

さらに視聴数の増加が加速していくことが予想されます。

 

このように想定した場合、プロモーションの観点からいえば、

TVコマーシャルよりもWEB動画に対してしっかりと知識を持つこと、

対策することが企業課題と言えます。

 

 

「facebookやInstagramで動画を流して、見込客を集める」

 

これがTVコマーシャル以上の効果を発揮できる可能性を秘めており、

今後のマーケティング手法の当たり前になり得るということです。

 

facebookジャパンではfacebook広告のターゲティング精度を活用することで、

TVコマーシャルよりも見込客に対してピンポイントでリーチできることを

改めて今年になってから主張しています。

 

「WEB動画の追い風」と「facebook広告のターゲティング精度」

この2つを活用するコツを今のうちに掴んでおくことが、

今後の競争を勝ち抜くための準備と言えそうです。

 

まだfacebookで動画広告をトライしたことがない場合は、

是非、1度お試しください。

 

 

ちなみに動画広告を出稿する際は・・・・

 

・ターゲット顧客がスマホで視聴することを前提に無音で作成すること

・SNS広告の場合は数秒での興味喚起が重要≒結論を冒頭に主張すること

 

の2点にお気を付けください。

 

 

当社ではfacebookの動画広告出稿のサポートを行っておりますので、

ご興味ある方はお気軽にご相談ください。

 

 

まとめサイトにペナルティ!?

 

ダブルループの福田です

 

 

WEBで何かを検索する際、必ずといって良いほど上位に表示される

「まとめサイト」

 

検索者側からすると、まとめサイトである程度の情報を参照することが

できるので、便利と言えば便利なのですが、

真偽が怪しいと思われる情報もチラホラ見られますよね。

 

なので、情報を鵜呑みにせず、自分で判断することが求められるのですが、

最近まとめサイトの検索結果が下がっていることが多々見られます。

 

その理由について書いてみました。

 

 

まとめサイトにペナルティ!?

 

今月上旬、朝日新聞に次のような記事があがっていました。

 

「朝日新聞は2月、IT・サービスや金融、小売り、教育など検索を通じて

顧客獲得を図る12業種の上場100社(ホールディングス傘下も含む)に

アンケートを実施。

回答した72社のうち23社が、最近5年間にグーグルから

ガイドライン違反の通知や警告などを受け、

2012年7月〜16年4月に順位を引き下げるペナルティーを科されていた。

 

〜中略〜

 

朝日新聞の取材では、この前後に、旅行や生活のまとめ情報を提供する

人気サイトのうち10件超が順位を大きく落とすペナルティーを受けていた。」

 

(引用元:朝日新聞デジタルより)

 

 

以前も当メルマガで書きましたが、

昨年末の医療系まとめサイトの信頼性に関する騒動が

上述のような「ペナルティ」という形で波紋を広げています。

 

 

ではそもそもGoogleのペナルティとはどういったケースで科せられ、

どのようなマイナスが生じるのかを述べてみます。

 

 

まずペナルティが科せられるケースとしては・・・・

 

・似たような内容(コンテンツ)が書かれたページばかりが存在しているサイト

 

・他のサイトから内容が(無断で)転載されているサイト

 

・独自性のない内容(コンテンツ)ばかりが載せられているサイト

 

・不自然なリンクがついているサイト(ブラックハットSEO)

 

 

これらに1つでも該当する場合は、

Googleからペナルティが科せられるケースがあります。

 

このようなサイトに対して、Googleは自動ペナルティと手動ペナルティという

手法を用いて、ペナルティを科します。

 

自動ペナルティというのはGoogleのアルゴリズム内で

「あれ、このサイトはサイトに無関係なリンクばかりがついているぞ」

「このサイトって他のサイトと内容が類似しすぎているな」

と自動的に判断され、検索順位を下げるペナルティです。

 

 

一般的に自動ペナルティは軽めのペナルティが多いと言われています。

 

手動ペナルティはGoogle関係者が直接サイトを閲覧し、

Googleのガイドラインに違反していると判断した場合に科すペナルティです。

 

この場合、サイトには厳しいペナルティが科せられるケースが多くみられます。

 

手動ペナルティを受けた際には、サイト運営者へSearch Console上にて

Googleよりメッセージが届きます。

 

メッセージにてGoogleのガイドラインに違反している内容をお知らせしてくれる

ので、その内容に則してサイトを修正し、Googleに再審査をリクエストします。

 

そうすると、Googleが確認を行い、検索順位も回復します。

(あくまで悪質なサイトではなかった場合です)

 

 

Googleからペナルティを受けないためにどうすればいいのかというよりも

『独自性があり、そして何より検索者が喜ぶコンテンツを作成すること』

を目指していただければと思っています。

 

 

オリジナルで役に立つ情報を作ることこそが、

検索上位表示のための最短距離なのです。

 

 

ホームページをSSL対応させよう!

お世話になっております。

ダブルループの福田です

 

今日は、「webサイトの安全性」に関する内容を書いてみました。

 

テーマは安全性ですが、SEOにおいても重要な話です。

 

SEO対策に力を入れている場合は是非、ご覧ください!

 

 

 

ホームページをSSL対応させよう!

 

 

webサイトのURLには

 

http://〜〜

https://〜〜

 

という二種類のパターンがあります。

 

 

ご存知の方も多いことかとは思いますが、

後者の「https://〜〜」というのは、

そのwebサイトから送られるデータが暗号化されている証です。

 

第三者が情報を読み取ることができないようになっています。

 

このwebサイトを暗号化させることを「SSL対応」と言います。

 

以前までのwebの常識では、

お問い合わせページや商品購入ページなど個人情報を入力するページのみを

httpsに対応=SSL対応させることでした。

 

しかし最近ではすべてのページ、つまりwebサイト全体をSSL対応させる

「常時SSL」対応が注目を浴びています。

 

注目されるようになった事の発端は、2014年にGoogleが、

SSL対応を検索結果のランキングシグナルに使用することを発表したことです。

 

要するに

常時SSLのサイトの方が検索で優位に働くかもしれない

ということです。

 

 

おそらくその背景には、Wifiインフラの発展により、私達ユーザーが

無料の公衆Wifiを利用する機会が増えたからが起因しています。

 

ユーザーがなりすましなどの被害に遭う可能性を低くするためにも、

常時SSL化を推し進めることが必要だったのでしょう。

 

では、自社のサイトを常時SSL化させる際にはどうするのかというと、

SSLサーバ証明書をホームページ、webサイトのサーバに

インストールしなくてはなりません。

 

SSLサーバ証明書の費用はピンキリで、

無料のものもあれば年額10数万のものまであります。

 

どのような常時SSL対応を望むかで費用は変動します。

 

今後は検索者の安全を守るために、

ますます常時SSL対応の動きは加速していくと考えられます。

 

もし自社のサイトが常時SSL対応されていない場合は是非、

一度ご相談ください!

 

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