アーカイブ : 2019年01月31日

2019年は動画マーケティングが熱い、その理由とは

お世話になっております。

ダブルループの福田です。

 

電車での移動時間などスキマ時間でSNSを利用して情報収集している方は多いことでしょう。

 

最近、SNS上で動画広告をよく目にすることはありませんか!?

今日は動画広告の市場成長についてデータを用いて考えてみました。

 

 2019年は動画マーケティングが熱い、その理由とは

2019年は動画マーケティングが熱い、その理由とは

 

少し前に動画マーケティングの有効性について書きました。

▼参考:中小企業、士業事務所における動画マーケティングとは

 

今日は動画マーケティングの市場熱について、実データを用いて説明してまいります。

 

D2C/サイバー・コミュニケーションズ/電通の調べによると、インターネット広告にかけられる費用は・・・・

 

2015年:9,194億円

2016年:10,378億円

2017年:12,206億円

2018年:14,397億円

※2018年についてはまだ確定数字が出ておらず、予測数値です。

 

このようにここ数年は前年比110%オーバーで広告市場は盛り上がってきています。

 

 

さらに1歩踏み込み、デバイス別の広告費推移を見てみると・・・・

2015年 デスクトップ広告:4,215億円 モバイル広告:4,979億円

2016年 デスクトップ広告:3,902億円 モバイル広告:6,476億円

2017年 デスクトップ広告:3,890億円 モバイル広告:8,317億円

2018年 デスクトップ広告:3,980億円 モバイル広告:10,417億円

実はデスクトップPCから見られる広告市場は横ばいで、モバイル広告が大きく伸長していることがわかります。

 

 

さらにさらにもう1歩踏み込み、今日の本題。

動画広告市場をデバイス別に見てみると・・・・

2015年 デスクトップ広告:159億円 モバイル広告:358億円

2016年 デスクトップ広告:230億円 モバイル広告:640億円

2017年 デスクトップ広告:264億円 モバイル広告:891億円

2018年 デスクトップ広告:286億円 モバイル広告:1,326億円

動画広告においてはデスクトップ、モバイルともに伸びています。

特にモバイルの動画広告市場は「爆速」といっても過言ではないくらい、急激な伸びを示しています。

 

上述のように動画広告市場が拡大している背景には

・スマホ端末のシェア拡大

・通信インフラの発展

・格安スマホの登場

などハード面の整備が進んできたことがあげられます。

 

 

そして何より、

「動画広告の効果の高さ」

が理由としてあげられます。

 

 

以前のコラムでも書いた通り、動画広告の方が見込客に届けられるメッセージ量が他の広告と比べ断然多く、その分、大きな効果を期待できるからです。

皆様においても、facebookやTwitterなどSNS動画広告を目にする機会が増えたはずです。

facebook広告では、顧客の属性を絞って自社のターゲットになるであろう見込客にだけ広告掲載を行うことができるなど、その利便性については以前のコラムに書いた通りです。

 

このように広告媒体側のプラットフォームも整備されてきたことも、動画広告市場が伸びていることに一役買っていることは間違いありません。

また動画広告市場が大きく伸びてきたことから、中小企業からの動画広告制作の案件が増えてきて、動画広告制作料金が大衆化したことも助成していると考えられます。

以前までは動画広告制作は1本100万円以上が当たり前でした。

が、今や10万円~で制作が出来ることから、動画広告の効果の高さを期待して制作する広告主が増えてきています。

 

 

2019年、動画広告市場はさらに勢いを増して伸びていくはずです。

裏を返せば、この波に乗り遅れると、マーケティング面で競合他社から遅れを取ることを意味します。

動画広告にもしご興味あれば、ご相談に乗っておりますのでどうぞお気軽にお問い合わせくださいませ<m(__)m>

 


 

 


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2019年はGoogle for Jobsで人材採用が変わる!?

昨年は大変にお世話になりましてありがとうございました。

ダブルループの福田です。

本年もどうぞ宜しくお願い致します。

 

さて、年が明けて2019年、いかがお過ごしでしょうか。

私は正月休みでフル充電できました^^;

さて、2019年初回のコラムは、昨年末にリリースされたGoogle for Jobsの日本運用開始に関する見解をまとめてみました。

 

 

2019年はGoogle for Jobsで人材採用が変わる!?

昨年末に次のようなリリースがありました。

 

19年1月にも日本で「グーグル・フォー・ジョブズ」の提供を始める。

グーグルの検索サイトで仕事や転職に関連したキーワードを入れると、広告と一般の検索結果の間に求人情報を表示する。

ユーザーは役職や雇用形態などを設定して募集を絞り込み、グーグルのサイト内で仕事概要を見られる。

※日本経済新聞電子版2018/12/27より引用

 

Google for Jobsは北米と南米全域、アジアではインドとシンガポールで既に運用がスタートされているGoogleの求人検索機能です。

まず端的にGoogle for Jobsで何が出来るのかというと

検索結果とは別に求人情報を表示できる

という点です。

 

例えば「WEBデザイナー 求人 東京」といったキーワードで求職者が検索したとしましょう。

すると、これまでは

・リスティング広告
・検索結果(オーガニック検索欄)

という表示順でした。

 

これがGoogle for Jobsの運用がスタートされると

・リスティング広告
・Google for Jobs
・検索結果(オーガニック検索欄)

の順に表示されます。

つまり、検索結果よりも上部にGoogle for Jobsが抽出する求人情報が表示されるようになるということです。

 

では、どのような求人情報がGoogle for Jobs上に表示されるのかというと・・・

・求人サイト(Indeedや〇〇転職など)に掲載されている求人情報
・各企業の求人情報

の2つです。

 

後者の場合は注意が必要で、自社のホームページ上に中途採用などの求人情報コンテンツを制作しただけではGoogle for Jobsに表示されません。

構造化データマークアップというGoogleの規格にそったWEBページを制作しなければなりません。

裏を返せば構造化データマークアップを求人情報に施せば、Google for Jobsに求人情報を載せられるようになります。

 

これがかなり重要です。

 

これまで、Google for Jobsがない場合は、多くの求職者の目に留まるような求人情報を出すには転職サイトに掲載する必要がありました。

なぜなら転職サイトはSEO対策がバッチリなのです。

多くの求人情報が載っていることから求職者の検索にヒットしやすいようになってます。

よって求職者は転職サイトを手始めに見るわけです。

 

裏返せば、転職サイトは多くの求職希望者を抱えているという状況でした。

なので人材を欲する企業としては転職サイトに求人情報を掲載した方が効率的に質の高い人材を採用するチャンスが増える、という構図でした。

 

ところが、Google for Jobsの台頭により構図が変わることが予想されます。

なぜならば、Indeedなど転職サイト大手(検索結果)よりも上部にGoogle for Jobsの求人情報が表示されるからです。

 

Google for Jobsはまだ国内で正式リリースされていないため、不確定な情報が多いのが現状です。

良い人材を確保するためにGoogle for Jobsは注視しておくべきサービスといえるでしょう。

また続報が出てきましたら、当コラムで書いていきます。

 

 

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中小企業、士業事務所における動画マーケティングとは

お世話になっております。ダブルループの福田です。

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中小企業、士業事務所における動画マーケティングとは

皆さんは「動画マーケティング」にお取り組みになられてますか?

最近ではInstagramの利用が当たり前になり、インスタ、facebook、Twitterなど
各種SNSのタイムラインで動画広告をご覧になられた方も多いことでしょう。

 

この動画広告が代表的な動画マーケティングです。

 

動画プラットフォームの普及に伴い、大企業は動画広告をはじめとした動画マーケティングに力を入れ始めています。
今日は動画マーケティングのメリット、そして中小企業や士業事務所においてどのような活用による効果が見込めるかを考えてまいります。

 

まず動画マーケティングに取り組むメリットについて。

と、その前に動画マーケティングの反対というか、動画ではないマーケティングアプローチについて考えてみましょう。

 

動画ではない手段で「情報」を見込客に届ける方法といえば、文字および画像(イラストや写真など)です。

テキストと画像をもとに、見込客にサービスや商品の良さ(効果や利益)を見込客の頭の中でイメージしてもらい、興味を創り出すアプローチが前時代的なアプローチでした。

テキスト・画像をもとに効果、メリットについて見込客が頭の中でイメージする

これがポイントです。

非動画マーケティングだと商品・サービスの効果やメリットを見込客自身にイメージさせるしかありません。

 

一方で、動画ならばサービスの効果やメリットを直接的なイメージとして見込客に提供することが出来ます。

なぜなら言葉、身振り手振り、実際の商品の使い方、商品で出来ることなど文字では数千文字必要な多くの情報を数分で画面を通して届けられるからです。

 

非動画動画のポイントを簡潔に比較してみるとこんな感じです。

商品やサービス価値(効果・メリット)のイメージ想起
非動画:見込客の想像力によって異なるイメージになってしまう
動画 :全ての見込客に共通で具体的なイメージを理解してもらえる

 

見込客は忙しく、また情報が溢れている時代なので、1つ1つの情報をじっくりと噛み砕く時間がありません。

よって、私は「見込客のイメージ想起力」は低下してきていると考えています。
つまりは非動画でのマーケティングアプローチ効果が低下していると言えるでしょう。
※特にアウトバウンドマーケティングでは。

 

数字的根拠を少しだけ紹介してみます。

Cisco社の調査では年平均で26%ずつ動画視聴のアクセスが増えているそうです。
facebookでは1日あたり1億時間も動画が視聴されているとのことです。
国内の動画アプリの利用者は20%以上で増え続けていると言われています。
ある調査ではオンライン動画を週1回以上視聴する人が40%超というデータがあります。
SNS上で商品の動画を見て購入した人が46%にのぼったというレポートもあります。

 

このように動画マーケティングを裏付けるデータが実際に出ています。

以上のことを考慮すると、動画マーケティングは見込客のためにやってあげるべ
きと言えるでしょう。

中小企業でwebサイトからの集客に力を入れている場合、商品やサービス効果を伝える動画をサイト内に載せること、これが動画マーケティングの最初の一歩です。

こういう話をすると
・ウチは請負型の製造業だから・・・
・既製品を売っているわけではなく、受注生産型なので・・・
・士業事務所で、モノを売っているわけではないので動画は向いてない・・・
というご意見(というか反論?)が少なからずあります。

たしかに保険代理店、製造業、印刷業、システム開発、士業などモノを売っていない会社に動画は不向きなようにみえます。

 

けれども私は、動画は全業種に共通して有効である、と思ってます。

保険代理店ならばアフラックのCMのように顧客の声を動画でまとめればいいですし
製造業なら、工場の様子や職人さんのスキルをまとめればいい。
士業ならば弁護士Youtuberのように特定事案に対する解説動画を作ってもいい。
印刷業なら「お客様からこんなリクエストのチラシ制作の依頼があって・・・」という依頼内容から実際のチラシが出来上がるまでを動画にまとめればいい。

 

何が言いたいのかというと・・・

マーケティングというのは信頼を得る行動 だと私は思っています。

動画というのは信頼を得るのに適した手段なのです。

 

仕事の様子、仕事を通じて満足していただいたお客様の様子(声)など仕事の過程と仕事に対する顧客満足度を撮ることが出来れば、信頼獲得に少なからずプラスになるはずです。

なので大手も中小企業も士業も関係なく、ご自身の仕事の光っているところを動画にまとめることで顧客獲得のツールに出来ます。

では動画をどのようにマーケティングで活用していくか・・・・

ということについては、長くなってきたので次回以降に紹介しますね^^;

 

 

 


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