社長ブログ
お世話になっております。ダブルループの福田です。
前回、中小企業や士業における動画マーケティングの有用性について
書きました。
▼参考：動画マーケティングとは
今日はその続きを綴ってまいります。
動画マーケティングを行う際、最初に考えること
動画をマーケティングに活用する際、目的は大きく2つあります。
（1）ニーズが顕在化している見込客のコンバージョン率を高めるため
（2）ニーズが潜在化している見込客に自社を知ってもらうため
この2点です。
1つずつ解説していきましょう。
まず（1）とはどんなシーンなのかを紹介すると・・・
●●が欲しい、●●に興味がある、という
具体的に興味喚起が既になされている見込客がいたとします。
この見込客はWEBで●●について調べていくうちに、
皆さんの会社のWEBサイトに辿り着きました。
サービス・製品紹介ページを一通り眺め終えたところで、
「他の会社のサービスも見てみるか・・・」と皆さんのWEBサイトから
離脱してしまいました。
これが（1）に該当する見込客です。
ニーズが明確に（顕在化）なっているので、ニーズに合った商品・
サービス選びの段階に入っている見込客のことを言います。
ニーズが顕在化している見込客に対してWEB上ですべきアプローチは
『自社製品やサービスを利用した場合の効果、効能、メリット、
利益を疑似体験させること』です。
WEBサイトのお客様の声、Before-Afterはメリット疑似体験のための
コンテンツの1つです。
ここで動画が活躍するわけです。
動画であればメリットを具体的な視覚的イメージで見込客に届けること
が出来ます。
「ここの会社の商品（サービス）を利用すれば、
自分（自社）もこうなるのか！」といった感想を動画視聴者、
つまり見込客に持ってもらうことが出来れば、
お問い合わせに繋がる確率が高くなるはずです。
前回のメルマガで述べたように動画のメリットは
・文字よりも圧倒的な情報量を伝えられること
・商品やサービスの利用イメージを視覚に訴求できること
です。
商品・サービスを欲しがっている人はより詳細の情報を必要としているので、
動画によりその情報欲求を満たしてあげることで、
コンバージョン率（お問い合わせ率）を高めることが可能となります。
続いて（2）「ニーズが潜在化している見込客に自社を知ってもらうため」とは
どんな見込客でどういうアプローチをすべきかを書いていきます。
ニーズが潜在化しているということは、見込客は皆さんの
商品やサービスを欲しいと思っていませんし、そもそも知らない状態です。
A.知らない → B.知っている → C.欲しい（興味を持つ）
（2）はAの人たちをB、そしてCにするアプローチです。
WEBではfacebookなどSNS広告、バナー広告や記事広告などが
（2）のアプローチの王道です。
画像と50～100文字程度の文字でAをBにするのが、
これまで取られてきたマーケティング手法でしたが、
これも動画の方が高い効果が期待できます。
理由は（1）と同様で、
視覚に対して直接的に効果と多くの情報を訴求できるからです。
たとえば3分の動画の場合、最初の3秒でAの人たちに
「おっ！」と興味を惹かせることが出来れば、残り1～2分で
AをBにするだけでなく、Cにすることも可能になるのが動画です。
ここまでの内容でお気づきかとは思いますが、
（1）と（2）では作るべき動画の内容が異なります。
よって、「試しに動画を作ろう！」と皆さんがもしお考えになられた際には、
自社のサイトへの流入を増やすための動画制作なのか、
サイトを訪れた見込客の問合せ率を高めるための動画制作なのか、
この2つを考えることが動画マーケティングの最初の一歩です。
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弊社サービス紹介
■いつでも自分でページを作成できる「WordPress付き！ホームページ制作」
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IT導入補助金の申請期限まで残り1ヶ月を切りました。
駆け込みのご相談が数件来ていますが、まだ余力があります。
ホームページ制作費用が実質半額となるIT導入補助金について、ご興味ある方は
下記ページをご覧下さい。
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中小企業、士業事務所における動画マーケティングとは
皆さんは「動画マーケティング」にお取り組みになられてますか？
最近ではInstagramの利用が当たり前になり、インスタ、facebook、Twitterなど
各種SNSのタイムラインで動画広告をご覧になられた方も多いことでしょう。
この動画広告が代表的な動画マーケティングです。
動画プラットフォームの普及に伴い、大企業は動画広告をはじめとした動画マーケティングに力を入れ始めています。
今日は動画マーケティングのメリット、そして中小企業や士業事務所においてどのような活用による効果が見込めるかを考えてまいります。
まず動画マーケティングに取り組むメリットについて。
と、その前に動画マーケティングの反対というか、動画ではないマーケティングアプローチについて考えてみましょう。
動画ではない手段で「情報」を見込客に届ける方法といえば、文字および画像（イラストや写真など）です。
テキストと画像をもとに、見込客にサービスや商品の良さ（効果や利益）を見込客の頭の中でイメージしてもらい、興味を創り出すアプローチが前時代的なアプローチでした。
テキスト・画像をもとに効果、メリットについて見込客が頭の中でイメージする
これがポイントです。
非動画マーケティングだと商品・サービスの効果やメリットを見込客自身にイメージさせるしかありません。
一方で、動画ならばサービスの効果やメリットを直接的なイメージとして見込客に提供することが出来ます。
なぜなら言葉、身振り手振り、実際の商品の使い方、商品で出来ることなど文字では数千文字必要な多くの情報を数分で画面を通して届けられるからです。
非動画と動画のポイントを簡潔に比較してみるとこんな感じです。
商品やサービス価値（効果・メリット）のイメージ想起
非動画：見込客の想像力によって異なるイメージになってしまう
動画 ：全ての見込客に共通で具体的なイメージを理解してもらえる
見込客は忙しく、また情報が溢れている時代なので、1つ1つの情報をじっくりと噛み砕く時間がありません。
よって、私は「見込客のイメージ想起力」は低下してきていると考えています。
つまりは非動画でのマーケティングアプローチ効果が低下していると言えるでしょう。
※特にアウトバウンドマーケティングでは。
数字的根拠を少しだけ紹介してみます。
Cisco社の調査では年平均で26％ずつ動画視聴のアクセスが増えているそうです。
facebookでは1日あたり1億時間も動画が視聴されているとのことです。
国内の動画アプリの利用者は20％以上で増え続けていると言われています。
ある調査ではオンライン動画を週1回以上視聴する人が40％超というデータがあります。
SNS上で商品の動画を見て購入した人が46％にのぼったというレポートもあります。
このように動画マーケティングを裏付けるデータが実際に出ています。
以上のことを考慮すると、動画マーケティングは見込客のためにやってあげるべ
きと言えるでしょう。
中小企業でwebサイトからの集客に力を入れている場合、商品やサービス効果を伝える動画をサイト内に載せること、これが動画マーケティングの最初の一歩です。
こういう話をすると
・ウチは請負型の製造業だから・・・
・既製品を売っているわけではなく、受注生産型なので・・・
・士業事務所で、モノを売っているわけではないので動画は向いてない・・・
というご意見（というか反論？）が少なからずあります。
たしかに保険代理店、製造業、印刷業、システム開発、士業などモノを売っていない会社に動画は不向きなようにみえます。
けれども私は、動画は全業種に共通して有効である、と思ってます。
保険代理店ならばアフラックのCMのように顧客の声を動画でまとめればいいですし
製造業なら、工場の様子や職人さんのスキルをまとめればいい。
士業ならば弁護士Youtuberのように特定事案に対する解説動画を作ってもいい。
印刷業なら「お客様からこんなリクエストのチラシ制作の依頼があって・・・」という依頼内容から実際のチラシが出来上がるまでを動画にまとめればいい。
何が言いたいのかというと・・・
マーケティングというのは信頼を得る行動 だと私は思っています。
動画というのは信頼を得るのに適した手段なのです。
仕事の様子、仕事を通じて満足していただいたお客様の様子（声）など仕事の過程と仕事に対する顧客満足度を撮ることが出来れば、信頼獲得に少なからずプラスになるはずです。
なので大手も中小企業も士業も関係なく、ご自身の仕事の光っているところを動画にまとめることで顧客獲得のツールに出来ます。
では動画をどのようにマーケティングで活用していくか・・・・
ということについては、長くなってきたので次回以降に紹介しますね^^;
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自社のwebサイトに訪れた見込客が、サービスや商品に関するページを閲覧し、
問合せページや申し込みフォームまで辿り着いたとします。
では、ここで質問です。
問合せページや申し込みフォームに辿り着いた見込客のうち、何％くらいが実際
に問合せを行うでしょうか！？
「それは当然、問合せページまで来たのだから100％！」
「いや、最後の最後で躊躇して80％くらい。」
「意外と少なくて50％。」
正解は・・・・・
20～30％ほどです。
※弊社調べ
そうなのです、意外とどころか、私たちが思っている以上に、たとえ問合せペー
ジまで辿り着いてくれたとしても見込客は問合せを行ってくれないのです。
せっかく問合せページまで来たのに約80％の見込客が離脱していくというわけで
す。
何故、問合せ率がここまで低くなるのか。
その原因はいくつか挙げられます。
今日は問合せページでの離脱率が高くなる原因と、その改善方法について考えて
まいります。
まず問合せページの改善のことを、web業界ではEntry Form Optimization＝EFO
と言います。
EFOとは「入力フォームの最適化」を意味しており、要するに
【見込客がストレスなく問合せできるページ】
のことです。
では、話を戻して問合せ率が低くなる原因を挙げていきます。
原因１．問合せページの入力項目が多い≒問合せページが長い
もし皆さんがあるサービスについて問い合わせをしようとした際、スクロールし
てまで入力しなければならないような問合せページだとしたら、どんな気持ちに
なりますか？
「面倒くさい・・・・、そこまで緊急性が高いわけではないからまた今度。」
という気持ちになる人は少なくないことでしょう。
このように問合せページの入力項目が多いことは、見込客にとって最大のストレ
スになります。
原因２．入力内容がリセットされてしまう
問合せページの各項目を入力した後に、確認ページを用意しているフォームが多
くみられます。
ここで問題なのは、確認ページを用意していることではありません。
確認ページで「あっ、誤入力している」と見込客が気づいて、入力フォームに戻
ります。
入力フォームに戻った際、入力内容が全てリセットされてしまうケースが問題で
す。
リセットされてしまうと、原因１と同じく
「面倒くさい・・・・、そこまで緊急性が高いわけではないからまた今度。」
というユーザー心理になって、離脱してしまうケースが考えられます。
原因３．必須項目や半角カナ指定など入力ルールが複雑である
氏名カナを全角で入力して、エラー表示になる
必須項目の入力漏れエラーが出たけど、どこが必須項目なのか分かりづらい
こういったことがストレスで離脱率が高まるケースがあります。
原因４．トップページに戻るなど他ページへのリンクがある
原因２に類似してますが、入力最中に他ページのリンクを誤ってクリックしてし
まい、入力内容がクリアされてしまった・・・というケースのように、他ページ
へのリンクが設けられているがゆえに招く機会損失も離脱率が高い場合には考え
られます。
このように問合せページには離脱ポイントがいくつか存在します。
では上に挙げた原因に対しての対処例を次は挙げていきます。
原因１の改善 入力項目は最低限に絞る
当たり前のことですが、入力項目が少なければ少ないほど、見込客の問合せ率は
高まります。
入力項目が少ないと営業アプローチが十分に出来なくなるなどのデメリットがあ
りますが、見込客に二次アクション（追加問合せなど）を起こさせる工夫を施す
ことにより対処可能です。
また、今後のwebマーケティングでは「まずリードを獲得すること」が重要です。
原因２の改善 問合せページの仕様を改修する
入力内容がリセットされてしまうページは改修した方が良いと断言できます。
問合せページの改修のみで済むため、高額なコストはかかりませんので、今すぐ
改修しましょう。
原因３の改善 EFOツールを導入する
上でEFOという名前を出しましたが、EFOツールという入力しやすい問合せページ
を作るITツールがあります。
何種類ものEFOツールがあるので、自社に合ったツールの導入を検討する必要が
ありますが、EFOツールを使うことでたとえば、見込客が問合せフォームの「氏
名カナ」欄にカーソルを合わせると
こちらは全角カタカナで入力してください
といった入力補助を表示させたりすることが出来ます。
原因４の改善 専用問合せページを設ける
見込客がフォームを入力している際に・・・
・誤タッチでリセットされないため
・もう1度サービス説明ページを見ようと気移りさせないため
この2点を予防する意味でも専用の問合せページを作りましょう。
専用問合せページを作っても、問合せページでの離脱が多い場合には、原因１・
２が要因であること考えられます。
如何でしたでしょうか。
たかが問合せページ、されど問合せページ。
もしかしたら皆さんのwebサイトにおいても、問合せページが冗長化しているなど
が原因で多くの機会損失を生んでいるかもしれません。
是非、これを機に自社の問合せページを見直してみてください。
■弊社サービス紹介
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お世話になっております。ダブルループの福田です。
だいぶ涼しくなってきて、過ごしやすい気候ですね。
食欲の秋、運動の秋、読書の秋、補助金の秋（！？）
ということで（笑）、何の脈絡もありませんが、前回大好評に終わったIT導入
補助金セミナーを来週開催します。
三次公募期間中ではおそらく最後の開催です。
席数残りわずかですが、IT導入補助金を使った集客力強化にご興味ある方は
是非、ご参加ください。
アドネットワークで、潜在ニーズ顧客を集客
ご存知の通り、ホームページなどwebサイトは制作しただけでは集客できません。
作ったホームページを見込客に見てもらう方法は大きく2つ。
1つはSEO対策です。
ホームページ上に見込客が欲している情報の充実を図り、検索結果上位に表示さ
せる施策のことです。
自社でSEO対策するのであれば、費用はタダというメリットがある一方、Google
など検索エンジンにとって好ましいとされるWEBコンテンツを探求していく必要
があること、さらにはコンテンツを作るのに多大な時間を要するなどといった労
力的デメリットがあります。
そしてもう1つの集客策が広告です。
過去に当コラムで紹介してきたリスティング広告やfacebook広告などが代表的
なWEB広告アプローチです。
今日はこの広告アプローチについて、もう一歩踏み込んでみます。
まず、広告の目的って何でしょうか？
買ってもらうため？
知ってもらうため？
両方とも正解です。
この2つこそが広告の目的だと私は考えます。
その理由を挙げる前に、WEB広告から皆さんのホームページに流入する見込客は2
つに分類できることを説明します。
まず1つがすぐ買ってくれそうな見込客。いわゆる顕在ニーズの見込客です。
もう1つは将来的に購入してくれそうな見込客で、潜在ニーズの見込客です。
広告とは顕在ニーズと潜在ニーズそれぞれの見込客を集めるための手段のことな
のです。
リスティング広告は顕在ニーズに対して、有効な広告アプローチです。
見込客は何かしらの悩みや不安を抱えていて、それを解決するために特定のキー
ワードを検索します。
するとリスティング（検索連動型）広告がヒットし、解決策が案内されている皆
さんのホームページにアクセスできる、というワケです。
一方で潜在ニーズの場合、そもそも検索しません。
ではどうやって潜在ニーズ客に対しては、どのようにしてアプローチすべきか
というと、（前置きがだいぶ長くなりましたが）アドネットワークです。
※当コラムでたびたび紹介してきたfacebook広告も実はアドネットワークです。
アドネットワークとは・・・
WEBやアプリメディアなどの広告配信可能な媒体を多数束ねて広告を配信するネッ
トワーク（Wikipediaより）
のことです。
ちょっとわかりづらいですね^^;
たいていのWEBメディアには、サイトを開くとバナー広告があります（ある場合
があります）。
バナー広告はそのWEBサイトの広告枠に広告主が出稿しています。
アドネットワークはバナー広告を出稿したい時にその利便性を発揮します。
どういうことかというと・・・
アドネットワークがないと、1つのWEBサイト≒広告媒体に対して広告出稿を依頼
しなければなりません。
アドネットワークがあることで、広告枠を持っているサイトに対して幅広く広告
出稿を依頼出来るのです。
代表的なアドネットワークを挙げるならば、Googleディスプレイネットワークや
Yahoo!ディスプレイネットワーク、facebookオーディエンスネットワーク、この
あたりがよく利用されています。
リスティング広告では自社商品に関連するキーワードを検索した見込客にしかア
プローチ出来ませんでした。営業で言えば、Pull営業です。
アドネットワークを使えば、見込客が自社商品に関係のないWEBメディアやアプリ
を開いた時に広告を目にしてもらう機会が生まれます。
「この広告の商品、ちょっと気になる・・・」
こんな風にニーズを喚起出来るのです。
営業で言うとPush営業です。
顕在ニーズ客については十分な集客が出来ている場合、アドネットワークを活用
し、より多くの集客を実現することが望めます。
ただし、前述の通り潜在ニーズへのアプローチとなるため、コンバージョンのた
めの導線やコンバージョン後の導線については既存の顕在ニーズに対するアプロ
ーチから考え直す必要があります。
顕在ニーズだけでなく潜在ニーズに対して集客導線を用意することで、多くの見
込客を獲得できることはもちろんのことながら、見込客に対して商品・サービス
の選定基準を作ることもできます。
リスティング広告、アドネットワークなど自社に合った集客導線をうまく利用し
ていきましょう。
■弊社サービス紹介
■いつでも自分でページを作成できる「WordPress付き！ホームページ制作」
https://www.doubleloop.co.jp/business/solution/hp/wp/
■SNS活用で集客倍増！？「facebookページ制作」
https://www.doubleloop.co.jp/business/solution/facebook/
■ターゲットを絞って効率的に集客「facebook広告運用代行」
https://www.doubleloop.co.jp/business/solution/facebook/adsupport/
■被リンクに頼らず検索上位へ！「ホワイトハットSEOサービス」
https://www.doubleloop.co.jp/business/solution/seo
以前、といってもかなり前（2016年12月）に「モバイルファーストインデックス」
について、当コラムでお伝えしました。
※https://www.doubleloop.co.jp/2016/12/5856/
詳しくは上のリンクから当時のコラムをご覧いただければと思いますが、
モバイルファーストインデックス（以下、MFI）とは何かを簡単に説明します。
MFI適用前
PC用WEBページのコンテンツの質と量で検索結果順位を決定
MFI適用後
スマホなどモバイル用WEBページのコンテンツの質と量で検索結果順位を決定
このようにMFIが適用されると、検索結果の結果表示の評価基準がPCページでは
なくモバイル（スマホ）ページに準拠するようになります。
そして検索結果はPC・モバイルそれぞれで異なった結果（検索順位）になるわけ
ではなく、モバイル向けページの評価に基づき、PC・モバイル共に同じ検索結果
が表示されるようです。
つまりは、スマホ用ページがない場合、MFI適用に伴い、もしかしたらガクンと
検索順位が落ちる可能性があるというわけです。
そして、ここからが今日の本題となりますが、このMFIがついに適用され始めて
います。
サーチコンソールをお使いの方には最近になって、モバイルファーストインデッ
クス適用の通知が届いたはずです。
※サーチコンソールとはGoogleが無料提供しているサイト解析ツールのことです。
では、MFI適用が皆さんにとってはチャンスなのかリスクなのかを調べる方法を
説明してまいります。
まず、Googleのモバイルフレンドリーテストツールでご自身のWEBサイトがモバ
イル用に最適化されているかをチェックしてみましょう。
▼モバイルフレンドリーテスト
https://search.google.com/test/mobile-friendly
※ちなみにスマホ対応が必要なWEBサイトである場合、サーチコンソール上でも
通知される予定とのことです。
そして、もしモバイルフレンドリーではない、つまりスマホ向けにWEBサイトが
最適化されていない場合には、WEBサイトのスマホページ対応が必要となります。
その場合、レスポンシブデザインで制作することを現段階ではオススメします。
MFIが導入され始めた今日においても、レスポンシブデザインのWEBサイトであれ
ば問題ないと、今のところ言われています。
MFIに対してやるべきことは、ここまで述べたスマホ対応したページを作ること
だけです。
MFIが本格化しても検索結果の上位順位には、コンテンツの質とボリューム、見
やすさが重要要因であることは変わりません。
SEO対策でせっかく良質なコンテンツを多く作ってきたのにMFIのせいで・・・
とならぬよう早い段階でスマホページ対応を実施しましょう。
■弊社サービス紹介
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■SNS活用で集客倍増！？「facebookページ制作」
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