社長ブログ
webサイトのアクセススピードで機会損失してませんか？
最近、というよりここ数年、電車に乗ると次のように思います。
「本を読んでいる人よりもスマホを見ている人の方が多いじゃないか！」と・・
今や、スマホで欲しい情報を通勤・通学などスキマ時間で検索して、
手に入れる時代です。
このように、情報入手プロセスの変化に伴い、
Googleはスマホ（正確にはPCも対象）からサイトを開く
スピード＝アクセススピードを重視し始めています。
Googleが、会社やサービスのwebサイトのアクセススピードを
どのように判定しているかを調べる方法について今日はご紹介します。
【アクセススピード判定方法】
１．「PageSpeed Insights」を開きます。
https://developers.google.com/speed/pagespeed/insights/
２．画面中段の「ウェブページのURLを入力」と書いてある欄に会社のURLを入力し、
「分析」をクリックします。
３．そうするとわずか数秒で対象のwebサイトのアクセススピードが100点満点のうち何点なのかと判定されます。
このようなツールをGoogleが用意しているということは、つまり、
検索上位に表示されるためにはサイトのデザインや情報量だけでなく、
アクセススピードが今後、求められているということです。
もし、上述のスピード判定で結果が悪かった場合は、サイト内の構造を修正することで対策を図ることが可能です。
スマホやタブレットなど携帯機器で検索することが加速度的に進んでいくことでしょう。
企業にとってはスマホ対応は不可避と言えます。
スピード判定はもちろん、webサイトにどのような対策を施すことで
検索上位に表示されやすくなるかを診断・ご相談に乗ります。
どうぞお気軽にご連絡ください！
こんにちは。ダブルループの福田です。
弊社は3月決算なので、今月より7期目に突入しました。
6期目はスタッフも3人増え、共著ながら本も出版し、売上も大きく伸びた1年となりました。
7期目は更なるスタッフの拡充、及びお客様に喜ばれるサービスを提供できるように頑張ってまいりたいと思います。
さて、今回は、webサイトのスマホ対応についてコラムを書かせて頂きたいと思います。
Googleがスマホ対応の強化を発表
約1年前に本コラムで「自社のwebサイトがスマホ対応しているかどうかが
SEOに影響されるようになった」と書きました。
（自社のページがスマホ対応しているかを判別！？）
そして先月、Googleがこのwebサイトのスマホ対応について、
「今後さらに強く検索結果に反映させる」と発表しました。
webサイトのスマホ対応のことを
「モバイルフレンドリー」とweb用語では言います。
今回のGoogleの発表では、
「モバイルフレンドリーアルゴリズムのアップデート」を示しています。
要するに、
スマホで見やすいサイトでなければ、検索結果で上位表示されづらくなる
ということをGoogleが公式に発表したということです。
会社や商品のwebサイトがモバイルフレンドリーに適合していれさえすれば、
今回のアップデートを気にする必要はありません。
ところが・・・
「そもそも自社のwebサイトがモバイルフレンドリー対応しているかどうかなんて分からないのだが・・・」
という方が意外に多いので、今日は自社サイトのモバイルフレンドリーチェックの方法を説明します。
モバイルフレンドリーチェックの方法
モバイルフレンドリーは下記のサイトからチェックすることができます。
https://www.google.com/webmasters/tools/mobile-friendly/
こちらに自社のサイトURLを入力して分析をクリックするだけです。
モバイルフレンドリーであれば
「問題ありません。このページはモバイルフレンドリーです」と、
適合していなければ
「モバイルフレンドリーではありません」
と表示されます。
後者の場合、今後予定されているGoogleのアップデートによって検索結果に
影響をきたすかもしれません。
（検索結果順位がこれまでよりも下がってしまうかもしれません）
Googleは、ユーザー＝検索者が必要としている疑問や悩みに対して上質な情報であることはもちろん、情報が見やすく提供されているwebサイトを求めています。
もしもあなたのサイトがモバイルフレンドリーに適合していなかった場合、
これまでのようなWEBからの問合せが望めなくなるかもしれません。
是非、お早めにご相談ください！
- 2016年03月24日
- カテゴリー : SNS全般, web戦略コラム
- タグ :
お世話になっております。ダブルループの福田です。
私の出版をサポートしていただいた翔泳社様がセミナーを開催されることになり、
登壇させていただくことになりました。
詳しくは新着情報ページをご覧ください！
facebook広告だけじゃない！？
あのSNS広告が熱い！
みなさんは、どのSNSをお使いでしょうか！？
facebook、twitter、mixi、Google+など
様々なSNSがありますが、今、最も注目を浴びているといっても過言ではないのが
「Instagram」でしょう。
このInstagramの広告が、今とても注目されています。
2013年よりInstagramの広告事業は開始されていましたが、日本では昨年5月に開始。
そして昨年9月より全世界で広告展開が始まりました。
昨年5月の段階ではわずか数百社しか広告出稿している会社がなかったと言われていましたが、
先月末時点ではなんと20万社が広告利用しているとのことです。
それほどまでに今、企業がプロモーション媒体としてInstagramに注目しているのです。
そこで、今日はその広告出稿方法とその期待できる効果についてご紹介してまいります。
【広告出稿手順】
まずInstagramのアカウントを作り・・・・
作らなくても大丈夫です！
Instagramはfacebook傘下のため、facebookのアカウントからInstagramの広告を出稿することが可能です。
（※但し、facebookページをお持ちの場合のお話ですが）
そしてこのInstagramは、facebookと同様に広告出稿対象のセグメントを行うことができます。
地域や性別などの基本属性から、ターゲットが興味を持っている分野などの嗜好性から、セグメンテーションを行う事ができるのです。
次に画像や動画をセットします。
そして最後に予算など費用面を調整して出稿の準備完了です。
【Instagram広告の期待効果】
Instagramは、画像や動画で視覚的に共感を得るためのSNSです。
そのため、商品やサービスが写真,動画を通じてターゲットに向けベネフィットを感じさせることが出来れば「いいね！」を獲得でき、広告のリンク先に誘導することが実現できます。
画像から価値体験を提供することで、興味を喚起することが可能になるということですね。
そのため広告ではなく、
「この商品を使って、私も画像のような生活をしたい！」
「（広告の）写真や動画のような極上の体験をしてみたい！」
と感じてもらうためのストーリー（感動の疑似体験）を画像から届けることさえできれば、会社や商品のブランディングとプロモーションを実現できます。
最後にInstagramの特徴をまとめてみると、20代女性が多く利用していることが最大の特徴と言えます。
そしてInstagramの利用者は、何か欲しい物や興味を持っているお店が出来た際に、Instagramで「♯○○」と調べるようです。
（※○○には興味のある商品やお店の名前）
また、タグ付けされた商品やサービス、お店の画像や動画を通じて、やはりここでも疑似体験を行い、購買判断をするということを耳にしました。
このようにInstagramはもしかしたら、あなたのターゲット顧客があなたの商品を購入するかどうか迷っている時の購買プロセスに強く影響しているかもしれません。
広告出稿をお考えの場合は、どうぞお気軽にご相談くださいませ。
- 2016年03月10日
- カテゴリー : web戦略コラム, リスティング広告関係
- タグ :
こんにちは。ダブルループの福田です。
Googleが色々とルールを変えてきてますね。
今回は広告枠が一部廃止になったことについて触れてみました。
リスティング広告を運用している場合には要チェックです。
ウェブ検索結果右側の広告枠が廃止
2月中旬に次のようなニュースが飛び込んできました。
「Googleが、デスクトップ向けの検索結果の右側に表示されていたテキスト広告枠を
廃止する」
という内容です。
実際にお手元のデスクトップPCでGoogleを開いていただき、あなたの業界のキーワードを検索してみてください。
そうすると、以前まで検索結果上部だけでなく右側にも表示されていた広告が表示されなくなっているはずです。
（上部の広告は残っています）
Yahoo!のそれと比較してみると分かりやすいかもしれません。
※今回のこの右側広告廃止について、なぜ実施したのかという正式なリリースはまだ出ていません。
では、右側広告廃止によって広告（アドワーズ）利用者にとってどのような変化が生じるのかを考えてみます。
広告表示設定（入札戦略）の重要度UP
これまでは見込客が広告の対象となるキーワードを入力し、検索をかけた際に最大11本の広告が表示されていました。
しかし、今後は右側広告がなくなったことに伴い広告枠が減り、7本になります。
つまり、もしこれまでの広告が7番目～11番目に表示されていた場合、広告出稿しているにも関わらず表示されなくなる可能性があります。
よって広告をどのような検索キーワードに対して表示させるか、広告の文言は適切か、ユーザーが求めている広告か、などなど広告表示設定の重要度が増していくことが予想されます。
広告コストの増大
上の理由と同様に、広告枠が減ることから「入札」という特性上、広告コストいわゆるクリック単価が上昇することが考えられます。
これにより企業のプロモーション予算の負担が大きくなるかもしれません。
他にもいくつかの変化が見られると予想していますが、大きく影響を与えるでると考えられるポイントはこの2つとなります。
要するにこれまで以上に緻密なWEB戦略が求められる時代に突入したと言えるでしょう。
今回の変更に対しての対策はもちろん、WEB広告の費用対効果についてお悩みの場合はいつでもご相談ください。
尚、今回の右側広告の廃止について、商品リスト広告とナレッジパネル内の広告については対象外となっている模様です。
パッと見て直感的に分かる広告については今後も継続していくというGoogleの意志の現れでしょうか。
- 2016年02月23日
- カテゴリー : web戦略コラム
- タグ :
こんにちは。
ダブルループの福田です。
最近は以前にも増して「WEBプロモーションやWEBを活用し採用を増やしたい」といったご相談を多くいただきます。
WEBの需要が変わらず高いということでしょう。
今日はWEBを牛耳る2大検索ポータルのシェアに見るWEBプロモーションの在り方について書いてみました。
Google VS Yahoo!
WEBで何かを調べられる際、多くの方が
GoogleやYahoo!の検索窓にキーワードを入力して検索していることだと思います。
では、突然ですがここで質問です。
【質問】
日本において検索する際、Google派とYahoo!派ではどちらの方が多いでしょうか！？
【正解】
・・・・・・・ Yahoo!です。
2016年2月時点のサーチエンジン シェアの統計によると
1位：Yahoo! 66％
2位：Google 26％
3位：docomo 3％
4位：MSN 2％
5位：naver 0.3％
となっており、Yahoo!とGoogleで90％以上を占めています。
Googleを普段お使いの方からすると意外な結果かもしれませんが、
統計上、日本ではまだまだYahoo!をポータルとして利用している人が多いということを
データが示しております。
さらに・・・・
- GoogleとYahoo!で、男性の利用者割合はほぼ同数であるものの、女性はYahoo!の方が倍以上である
- 男性、女性ともに若い人たちはGoogleを利用している
- 20代の男性に限っていえば、Googleが明らかに多く、さらにGoogleだけを利用している人の割合も全体に比べて高い
という統計データもあるようです。
このデータを見て「ふーん」ですましてはいけません。
WEB戦略、WEBプロモーションにおいてとても有益な参考データになります。
たとえば、会社でリスティング広告を出稿しているとしましょう。
この会社の商材やサービスを購入する意思決定権者が若者であるならば、上記データよりGoogleに出稿した方が良いと言えます。
逆に中年以上の人や割と規模の大きな会社の部長や役員クラスをターゲットとしているのであれば、Yahoo!の方が効果が望めるかもしれません。
実際にはクリック単価やコンバージョン率なども計測しなければどちらが効率的であるか一概には言えません。
しかし今回ご紹介したような統計データを自社の商品に照らし合わせ、
どういった戦略を採るか考えることこそが、最小投資で最大の成果を得ることに繋がります。
弊社ではリスティング広告の運用についてのご相談も承っております。
ご興味ある方はどうぞお気軽にお問合せください！
