社長ブログ

2019年はGoogle for Jobsで人材採用が変わる!?

昨年は大変にお世話になりましてありがとうございました。

ダブルループの福田です。

本年もどうぞ宜しくお願い致します。

 

さて、年が明けて2019年、いかがお過ごしでしょうか。

私は正月休みでフル充電できました^^;

さて、2019年初回のコラムは、昨年末にリリースされたGoogle for Jobsの日本運用開始に関する見解をまとめてみました。

 

 

2019年はGoogle for Jobsで人材採用が変わる!?

昨年末に次のようなリリースがありました。

 

19年1月にも日本で「グーグル・フォー・ジョブズ」の提供を始める。

グーグルの検索サイトで仕事や転職に関連したキーワードを入れると、広告と一般の検索結果の間に求人情報を表示する。

ユーザーは役職や雇用形態などを設定して募集を絞り込み、グーグルのサイト内で仕事概要を見られる。

※日本経済新聞電子版2018/12/27より引用

 

Google for Jobsは北米と南米全域、アジアではインドとシンガポールで既に運用がスタートされているGoogleの求人検索機能です。

まず端的にGoogle for Jobsで何が出来るのかというと

検索結果とは別に求人情報を表示できる

という点です。

 

例えば「WEBデザイナー 求人 東京」といったキーワードで求職者が検索したとしましょう。

すると、これまでは

・リスティング広告
・検索結果(オーガニック検索欄)

という表示順でした。

 

これがGoogle for Jobsの運用がスタートされると

・リスティング広告
・Google for Jobs
・検索結果(オーガニック検索欄)

の順に表示されます。

つまり、検索結果よりも上部にGoogle for Jobsが抽出する求人情報が表示されるようになるということです。

 

では、どのような求人情報がGoogle for Jobs上に表示されるのかというと・・・

・求人サイト(Indeedや〇〇転職など)に掲載されている求人情報
・各企業の求人情報

の2つです。

 

後者の場合は注意が必要で、自社のホームページ上に中途採用などの求人情報コンテンツを制作しただけではGoogle for Jobsに表示されません。

構造化データマークアップというGoogleの規格にそったWEBページを制作しなければなりません。

裏を返せば構造化データマークアップを求人情報に施せば、Google for Jobsに求人情報を載せられるようになります。

 

これがかなり重要です。

 

これまで、Google for Jobsがない場合は、多くの求職者の目に留まるような求人情報を出すには転職サイトに掲載する必要がありました。

なぜなら転職サイトはSEO対策がバッチリなのです。

多くの求人情報が載っていることから求職者の検索にヒットしやすいようになってます。

よって求職者は転職サイトを手始めに見るわけです。

 

裏返せば、転職サイトは多くの求職希望者を抱えているという状況でした。

なので人材を欲する企業としては転職サイトに求人情報を掲載した方が効率的に質の高い人材を採用するチャンスが増える、という構図でした。

 

ところが、Google for Jobsの台頭により構図が変わることが予想されます。

なぜならば、Indeedなど転職サイト大手(検索結果)よりも上部にGoogle for Jobsの求人情報が表示されるからです。

 

Google for Jobsはまだ国内で正式リリースされていないため、不確定な情報が多いのが現状です。

良い人材を確保するためにGoogle for Jobsは注視しておくべきサービスといえるでしょう。

また続報が出てきましたら、当コラムで書いていきます。

 

 

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ランディングページの必要性

お世話になっております。ダブルループの福田です。

2018年も残すところ2週間を切りました。

 

2019年にwebで見込客を集めたい方向けに、今日はランディングページの必要性
について考えてみましたのでぜひ、御覧ください!

 

 

ランディングページの必要性

 

皆さんの会社では、主な商材やサービスに関するランディングページ(以下LP)
をお持ちでしょうか?

 

改めて説明するとLPとは

1つの商品やサービスを知ってもらい、販売のキッカケを作る

1枚の長いwebページのことです。

 

※細かくは見込客が最初に訪れた自社のwebサイトのページなどと定義される場
合もありますが、今回は上述の意味合いでLPを定義します。

 

webで何かを探すと、検索結果に広告が表示されます。こちらをクリックして

みるとわかりますが、たいていのサイトがLPです。

 

なぜ、どの企業もLPを用意するのでしょうか?

 

それは・・・

特定の(1つの)商品やサービスに対して申込を得やすくするため

です。

 

通常のwebサイト、いわゆるホームページでは、会社概要や様々なサービスの

説明が書かれています。このホームページだとサイトに訪れた見込客に対して、

必要以上の情報を与えることになりかねません。

 

その結果として
「また後でじっくりホームページを見よう」
「時間がある時に見よう」
といった風に皆さんのホームページから見込客は離れてしまいます。

※この離れてしまうことをWEB業界では「離脱」と言います。

 

離脱を防ぐためにも

売りたい、問合せを得たい特定のサービス用に1つのページを用意する

これがLPの目的であり、役割です。

 

以上より、何かしらのサービスや商品を販売したいと考え、webで見込客を集客
することを検討する場合にはLPがないと、難しいと言えます。

また、「せっかくLPを用意しているのに、もったいないな~」というパターンも
よく目にします。

 

LPで商品の機能や特徴を事細かに説明し、お客様の声などの事例も記載されてい
る。

しかし、もったいないLPであるケースがあるのです。

もったいないLPというのは

「詳しくは今すぐお問い合わせ!」

といった個別相談に誘導しているLPの場合です。

 

LPの目的は、ページに訪れた見込客の興味を最大限に高め、問合せに繋げること
です。

が、見込客の視点で考えると「個別相談」「個別問合せ」というのは心理的な
ハードルがグンっと高くなってしまいます。

 

よってLPでは個別相談や問合せではなく・・・

・●月までの期間限定でノウハウをまとめた事例集をプレゼント!
・先着■名様まで限定の特別セミナー!
このようにセミナーなどのイベントや、小冊子などの特典プレゼントをLPの着地
点として用意するべきなのです。

 

「個別相談に申し込むと営業の人から電話かかってくるよな、まだその段階では
ないからな・・・」

という顧客心理を

「小冊子を是非とも読んでみたい、期間限定なら早く申し込まなきゃ」

と、魅力的な特典やイベントによって欲求を刺激して、行動をとらせるのです。

 

このようにLPを作る場合にはいくつかコツがあります。
今日はLPの必要性と、効果の高いLPのポイントを1つ紹介しました。

 

また次回以降にLP制作のポイントについては書いていきますが、webから効果的
に見込客を集めたいとお考えでしたら、お気軽にご相談くださいませ。

 

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動画マーケティングを行う際、最初に考えること

お世話になっております。ダブルループの福田です。

前回、中小企業や士業における動画マーケティングの有用性について

書きました。

▼参考:動画マーケティングとは

 

今日はその続きを綴ってまいります。

 

 

動画マーケティングを行う際、最初に考えること

 

動画をマーケティングに活用する際、目的は大きく2つあります。

(1)ニーズが顕在化している見込客のコンバージョン率を高めるため

(2)ニーズが潜在化している見込客に自社を知ってもらうため

この2点です。

 

1つずつ解説していきましょう。

まず(1)とはどんなシーンなのかを紹介すると・・・

●●が欲しい、●●に興味がある、という

具体的に興味喚起が既になされている見込客がいたとします。

この見込客はWEBで●●について調べていくうちに、

皆さんの会社のWEBサイトに辿り着きました。

 

サービス・製品紹介ページを一通り眺め終えたところで、

「他の会社のサービスも見てみるか・・・」と皆さんのWEBサイトから

離脱してしまいました。

 

これが(1)に該当する見込客です。

ニーズが明確に(顕在化)なっているので、ニーズに合った商品・

サービス選びの段階に入っている見込客のことを言います。

ニーズが顕在化している見込客に対してWEB上ですべきアプローチは

自社製品やサービスを利用した場合の効果、効能、メリット、

利益を疑似体験させること』です。

 

WEBサイトのお客様の声Before-Afterはメリット疑似体験のための

コンテンツの1つです。

ここで動画が活躍するわけです。

動画であればメリットを具体的な視覚的イメージで見込客に届けること

が出来ます。

 

「ここの会社の商品(サービス)を利用すれば、

自分(自社)もこうなるのか!」といった感想を動画視聴者、

つまり見込客に持ってもらうことが出来れば、

お問い合わせに繋がる確率が高くなるはずです。

 

前回のメルマガで述べたように動画のメリットは

・文字よりも圧倒的な情報量を伝えられること

・商品やサービスの利用イメージを視覚に訴求できること

です。

 

商品・サービスを欲しがっている人はより詳細の情報を必要としているので、

動画によりその情報欲求を満たしてあげることで、

コンバージョン率(お問い合わせ率)を高めることが可能となります。

 

続いて(2)「ニーズが潜在化している見込客に自社を知ってもらうため」とは

どんな見込客でどういうアプローチをすべきかを書いていきます。

ニーズが潜在化しているということは、見込客は皆さんの

商品やサービスを欲しいと思っていませんし、そもそも知らない状態です。

 

A.知らない → B.知っている → C.欲しい(興味を持つ)

 

(2)はAの人たちをB、そしてCにするアプローチです。

WEBではfacebookなどSNS広告バナー広告記事広告などが

(2)のアプローチの王道です。

 

画像と50~100文字程度の文字でAをBにするのが、

これまで取られてきたマーケティング手法でしたが、

これも動画の方が高い効果が期待できます。

理由は(1)と同様で、

視覚に対して直接的に効果と多くの情報を訴求できるからです。

たとえば3分の動画の場合、最初の3秒でAの人たちに

「おっ!」と興味を惹かせることが出来れば、残り1~2分で

AをBにするだけでなく、Cにすることも可能になるのが動画です。

 

ここまでの内容でお気づきかとは思いますが、

(1)と(2)では作るべき動画の内容が異なります。

よって、「試しに動画を作ろう!」と皆さんがもしお考えになられた際には、

自社のサイトへの流入を増やすための動画制作なのか、

サイトを訪れた見込客の問合せ率を高めるための動画制作なのか、

この2つを考えることが動画マーケティングの最初の一歩です。

 

 

 


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中小企業、士業事務所における動画マーケティングとは

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中小企業、士業事務所における動画マーケティングとは

皆さんは「動画マーケティング」にお取り組みになられてますか?

最近ではInstagramの利用が当たり前になり、インスタ、facebook、Twitterなど
各種SNSのタイムラインで動画広告をご覧になられた方も多いことでしょう。

 

この動画広告が代表的な動画マーケティングです。

 

動画プラットフォームの普及に伴い、大企業は動画広告をはじめとした動画マーケティングに力を入れ始めています。
今日は動画マーケティングのメリット、そして中小企業や士業事務所においてどのような活用による効果が見込めるかを考えてまいります。

 

まず動画マーケティングに取り組むメリットについて。

と、その前に動画マーケティングの反対というか、動画ではないマーケティングアプローチについて考えてみましょう。

 

動画ではない手段で「情報」を見込客に届ける方法といえば、文字および画像(イラストや写真など)です。

テキストと画像をもとに、見込客にサービスや商品の良さ(効果や利益)を見込客の頭の中でイメージしてもらい、興味を創り出すアプローチが前時代的なアプローチでした。

テキスト・画像をもとに効果、メリットについて見込客が頭の中でイメージする

これがポイントです。

非動画マーケティングだと商品・サービスの効果やメリットを見込客自身にイメージさせるしかありません。

 

一方で、動画ならばサービスの効果やメリットを直接的なイメージとして見込客に提供することが出来ます。

なぜなら言葉、身振り手振り、実際の商品の使い方、商品で出来ることなど文字では数千文字必要な多くの情報を数分で画面を通して届けられるからです。

 

非動画動画のポイントを簡潔に比較してみるとこんな感じです。

商品やサービス価値(効果・メリット)のイメージ想起
非動画:見込客の想像力によって異なるイメージになってしまう
動画 :全ての見込客に共通で具体的なイメージを理解してもらえる

 

見込客は忙しく、また情報が溢れている時代なので、1つ1つの情報をじっくりと噛み砕く時間がありません。

よって、私は「見込客のイメージ想起力」は低下してきていると考えています。
つまりは非動画でのマーケティングアプローチ効果が低下していると言えるでしょう。
※特にアウトバウンドマーケティングでは。

 

数字的根拠を少しだけ紹介してみます。

Cisco社の調査では年平均で26%ずつ動画視聴のアクセスが増えているそうです。
facebookでは1日あたり1億時間も動画が視聴されているとのことです。
国内の動画アプリの利用者は20%以上で増え続けていると言われています。
ある調査ではオンライン動画を週1回以上視聴する人が40%超というデータがあります。
SNS上で商品の動画を見て購入した人が46%にのぼったというレポートもあります。

 

このように動画マーケティングを裏付けるデータが実際に出ています。

以上のことを考慮すると、動画マーケティングは見込客のためにやってあげるべ
きと言えるでしょう。

中小企業でwebサイトからの集客に力を入れている場合、商品やサービス効果を伝える動画をサイト内に載せること、これが動画マーケティングの最初の一歩です。

こういう話をすると
・ウチは請負型の製造業だから・・・
・既製品を売っているわけではなく、受注生産型なので・・・
・士業事務所で、モノを売っているわけではないので動画は向いてない・・・
というご意見(というか反論?)が少なからずあります。

たしかに保険代理店、製造業、印刷業、システム開発、士業などモノを売っていない会社に動画は不向きなようにみえます。

 

けれども私は、動画は全業種に共通して有効である、と思ってます。

保険代理店ならばアフラックのCMのように顧客の声を動画でまとめればいいですし
製造業なら、工場の様子や職人さんのスキルをまとめればいい。
士業ならば弁護士Youtuberのように特定事案に対する解説動画を作ってもいい。
印刷業なら「お客様からこんなリクエストのチラシ制作の依頼があって・・・」という依頼内容から実際のチラシが出来上がるまでを動画にまとめればいい。

 

何が言いたいのかというと・・・

マーケティングというのは信頼を得る行動 だと私は思っています。

動画というのは信頼を得るのに適した手段なのです。

 

仕事の様子、仕事を通じて満足していただいたお客様の様子(声)など仕事の過程と仕事に対する顧客満足度を撮ることが出来れば、信頼獲得に少なからずプラスになるはずです。

なので大手も中小企業も士業も関係なく、ご自身の仕事の光っているところを動画にまとめることで顧客獲得のツールに出来ます。

では動画をどのようにマーケティングで活用していくか・・・・

ということについては、長くなってきたので次回以降に紹介しますね^^;

 

 

 


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問合せフォームを改善し、 コンバージョンを増やす


自社のwebサイトに訪れた見込客が、サービスや商品に関するページを閲覧し、
問合せページや申し込みフォームまで辿り着いたとします。

では、ここで質問です。

問合せページや申し込みフォームに辿り着いた見込客のうち、何%くらいが実際
に問合せを行うでしょうか!?

「それは当然、問合せページまで来たのだから100%!」
「いや、最後の最後で躊躇して80%くらい。」
「意外と少なくて50%。」

正解は・・・・・

20~30%ほどです。
※弊社調べ

そうなのです、意外とどころか、私たちが思っている以上に、たとえ問合せペー
ジまで辿り着いてくれたとしても見込客は問合せを行ってくれないのです。

せっかく問合せページまで来たのに約80%の見込客が離脱していくというわけで
す。

何故、問合せ率がここまで低くなるのか。
その原因はいくつか挙げられます。

今日は問合せページでの離脱率が高くなる原因と、その改善方法について考えて
まいります。

まず問合せページの改善のことを、web業界ではEntry Form Optimization=EFO
と言います。

EFOとは「入力フォームの最適化」を意味しており、要するに

【見込客がストレスなく問合せできるページ】

のことです。

では、話を戻して問合せ率が低くなる原因を挙げていきます。

原因1.問合せページの入力項目が多い≒問合せページが長い

もし皆さんがあるサービスについて問い合わせをしようとした際、スクロールし
てまで入力しなければならないような問合せページだとしたら、どんな気持ちに
なりますか?

「面倒くさい・・・・、そこまで緊急性が高いわけではないからまた今度。」

という気持ちになる人は少なくないことでしょう。

このように問合せページの入力項目が多いことは、見込客にとって最大のストレ
スになります。

原因2.入力内容がリセットされてしまう

問合せページの各項目を入力した後に、確認ページを用意しているフォームが多
くみられます。

ここで問題なのは、確認ページを用意していることではありません。

確認ページで「あっ、誤入力している」と見込客が気づいて、入力フォームに戻
ります。

入力フォームに戻った際、入力内容が全てリセットされてしまうケースが問題で
す。

リセットされてしまうと、原因1と同じく

「面倒くさい・・・・、そこまで緊急性が高いわけではないからまた今度。」

というユーザー心理になって、離脱してしまうケースが考えられます。

原因3.必須項目や半角カナ指定など入力ルールが複雑である

氏名カナを全角で入力して、エラー表示になる
必須項目の入力漏れエラーが出たけど、どこが必須項目なのか分かりづらい

こういったことがストレスで離脱率が高まるケースがあります。

原因4.トップページに戻るなど他ページへのリンクがある

原因2に類似してますが、入力最中に他ページのリンクを誤ってクリックしてし
まい、入力内容がクリアされてしまった・・・というケースのように、他ページ
へのリンクが設けられているがゆえに招く機会損失も離脱率が高い場合には考え
られます。

このように問合せページには離脱ポイントがいくつか存在します。

では上に挙げた原因に対しての対処例を次は挙げていきます。

原因1の改善 入力項目は最低限に絞る

当たり前のことですが、入力項目が少なければ少ないほど、見込客の問合せ率は
高まります。

入力項目が少ないと営業アプローチが十分に出来なくなるなどのデメリットがあ
りますが、見込客に二次アクション(追加問合せなど)を起こさせる工夫を施す
ことにより対処可能です。

また、今後のwebマーケティングでは「まずリードを獲得すること」が重要です。

原因2の改善 問合せページの仕様を改修する

入力内容がリセットされてしまうページは改修した方が良いと断言できます。
問合せページの改修のみで済むため、高額なコストはかかりませんので、今すぐ
改修しましょう。

原因3の改善 EFOツールを導入する

上でEFOという名前を出しましたが、EFOツールという入力しやすい問合せページ
を作るITツールがあります。

何種類ものEFOツールがあるので、自社に合ったツールの導入を検討する必要が
ありますが、EFOツールを使うことでたとえば、見込客が問合せフォームの「氏
名カナ」欄にカーソルを合わせると

こちらは全角カタカナで入力してください

といった入力補助を表示させたりすることが出来ます。

原因4の改善 専用問合せページを設ける

見込客がフォームを入力している際に・・・
・誤タッチでリセットされないため
・もう1度サービス説明ページを見ようと気移りさせないため
この2点を予防する意味でも専用の問合せページを作りましょう。

専用問合せページを作っても、問合せページでの離脱が多い場合には、原因1・
2が要因であること考えられます。

如何でしたでしょうか。

たかが問合せページ、されど問合せページ。

もしかしたら皆さんのwebサイトにおいても、問合せページが冗長化しているなど
が原因で多くの機会損失を生んでいるかもしれません。

是非、これを機に自社の問合せページを見直してみてください。

 


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